地震が多い日本。
地震にどれだけ強い家なのかは、
家ごとに異なります。
あなたのお家の耐震基準を
プロが診断します!
令和6年能登半島地震で被災された皆さま、またそのご家族・ご親類、ご友人の皆さまにつきまして、心よりお見舞い申し上げます。
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日本はなぜ地震が多いの？
日本はなぜ地震が多いの？
日本は、地震の原因となる「プレートがぶつかる場所」の上にあるので地震が多く発生します。世界で発生する20％以上の地震（マグニチュード6以上）が日本でおきています。2024年は元旦から能登半島での震災が起こり、8月には初めて「地震予報」が発令されて、南海トラフ地震や都市直下型地震への不安が高まっています。
2000年以降震度6以上の地震
引用：気象庁 震度データベース検索
2000年以降震度6以上の地震
日本の地震の歴史的に、マグニチュード（Ｍ）8級の海溝型巨大地震が100～200年間隔で起きていることが分かります。
この地震のサイクルは、エネルギーを蓄積する「静穏期」と緊張が一気に開放され大地震が起こりやすい「活動期」とに分けられます。
過去の地震被害について
過去の地震被害について
地震による死亡原因の9割以上が住宅の倒壊による圧死等が原因でした。
一番記憶に新しい能登半島地震では、多くの人が倒壊した家屋の下敷きになるなどして命を落としました。
2000年以前に
建てられたお家は注意！
2000年以前は、現在の「建築基準法改正」前の基準で建築されており、注意が必要です。
また、1981年より前は、「新耐震基準」も満たしていないため、要注意です。
新耐基準であっても、2000年5月までに建てられたご自宅は
現行の基準を満たしていませんので一度住宅診断を受けることをオススメします！
こんなお悩みがある方に
オススメです
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二世帯住宅に建替えを検討しているが、
現在の耐震に不安がある方 -
70〜80年代に建築された
「ニュータウン」などの建売戸建住宅 -
傾斜地や法面の崩壊や
外壁のひび割れが気になる -
大きな地震が来る前に、
自宅の耐震性を確認しておきたい方
弊社が対応できる
3つの耐震工事
耐震工事
耐震工事は、地震の揺れに耐える力を高めることを目的とした工事です。建物自体を強化することで、地震発生時の倒壊や崩壊を防ぎます。
- 目的地震の揺れに耐えられる強度を確保し、倒壊を防ぐ。
- 仕組み建物自体を頑丈にして揺れに対抗する。
- 工法耐震壁やブレース（筋交い）の追加、柱・梁の補強、基礎部分の強化
- 特徴地震の力を建物が直接受けるため、揺れは減衰しないが、構造体が強固になる。
- 対象耐震性能が不足している古い建物（旧耐震基準）や耐震診断で指摘された建物。
制震工事
制震工事は、建物に制震装置（ダンパーなど）を取り付けて、地震の揺れを吸収・抑制することを目的とした工事です。揺れを「逃がす」仕組みで、建物全体への負担を軽減します。
- 目的地震エネルギーを制震装置で吸収し、建物の揺れを抑える。
- 仕組み装置が揺れを吸収し、建物が受ける振動を減少させる。
- 工法制震ダンパー（油圧式・鋼材式・ゴム製など）の設置
建物内部に振動抑制装置を組み込む - 特徴揺れを吸収するため、地震後の建物の損傷が少ない。高層ビルや中層建物に有効。
- 対象揺れを軽減したい建物、特に高層建築物や設備機器が多い建物。
補強工事
補強工事は、建物や構造物全体の強度や耐久性を向上させる工事であり、耐震工事や制震工事も補強工事の一部といえます。補強工事の対象は、地震だけでなく、老化対策や荷重増加など幅広い目的があります。
- 目的構造物の強度・耐久性の向上、老化や災害への対応。
- 仕組み建物の弱い部分を補修・強化し、総合的な安全性を高める。
- 工法コンクリートのひび割れ補修、鉄筋・鉄骨の補強や追加、車に対応する補強材の取り付け
- 特徴地震対策に限らず、老化や増改築による荷車場加対策なども含まれる。
- 対象老化した建物、更増加に対応が必要な建物、災害リスクが高い建物など
耐震補強工事で利用できる
補助金制度について
各自治体が実施する補助金事業の中には一般住宅に適用されるや、税制優遇などを活用できる場合がございますので、
ぜひお住まいの自治体ホームページなどを調べてみてください。
| 国や自治体の補助金 | 国や自治体では、1981年以前に建てられた建物を対象に、耐震補強工事に関わる費用の一部を補助する制度を設けています。国が実施する「建築物耐震対策緊急促進事業」は、公共の建物を対象としていますが、各自治体が実施する補助金事業の中には一般住宅に適用されるものもありますので、ぜひお住まいの自治体ホームページなどを調べてみてください。 |
|---|---|
| 住宅金融支援機構の 融資、税制優遇 |
住宅金融支援機構では、「リフォーム融資（耐震改修工事）」を設けています。耐震リフォームや補強工事の際に必要な資金を融資してくれる制度です。住宅金融支援機構が定める条件を満たしていれば申し込むことができるので、ぜひチェックしてみましょう。 また、耐震補強工事を行って一定の条件を満たすと、減税を受けられる場合があります。所得税の控除については、国土交通省の「耐震改修に係る所得税額の特別控除」を確認しましょう。これまでは固定資産税の減額も受けられましたが、令和4年3月31日までの措置でした。現在は実施していませんので、ご注意ください。 ※最新の情報は国土交通省ホームページにて必ずご確認ください。 |
自分でできる
セルフチェック！
- 1981年以前に建てた
- シロアリが発生している
- 基礎コンクリートにヒビが入っている
- １階の南側に大きな窓がある
- 外壁にクラックが入っている
- 屋根材に瓦を使用している
- 床に傾きを感じる
- 地震の際にすごく家が揺れている気がする
1つでも当てはまる場合は要注意です。
まずは無料の耐震診断をお勧めします！
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リフォームの流れ
【家サポ住宅診断】の
3つの特徴
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住宅診断士在籍だから安心!
JSHI公認の住宅診断士が在籍。リフォームのスペシャリストが住宅診断を行います。
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リフォーム全般対応可能!
基礎補強工事/白蟻・防腐消毒/耐震工事/外壁塗装/屋根工事/外構工事/太陽光リフォーム/水回りリフォーム/内装リフォーム/湿気対策工事
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補助金のご相談もOK!!
リフォームに伴う補助金制度についてもご対応可能です。詳しくは、オンライン診断時にご質問ください。
お客様の声
お客様よりお喜びのお声を頂きました！
プロフェッショナルで
頼りになる⽅ばかり
横浜市港南区｜A様邸
築40年の自宅で耐震補強をお願いしました。丁寧な説明と確実な施工で、安心して暮らせるようになり、大満足です。基礎コンクリートの補強も完璧でした。
説明も分かりやすく
プロ目線の提案も安心でした
横浜市港南区｜A様邸
地震への不安を解消したくて耐震補強を依頼。専門的な知識で迅速に対応していただき、家族全員が安心できる環境が整いました。
また、自宅に住みながら工事を短期間でやって頂けたので、とても助かりました！
よくあるご質問
耐震補強はどのような建物に必要ですか？
木造住宅や古い建物（築30年以上など）が特に対象になりますが、新しい建物でも場合によっては必要です。
耐震診断とは何をするのですか？
建物の構造や材料を調査し、地震に対する強度を評価します。
本当に完全無料ですか？
はい、当社の訪問診断は完全無料となっておりますのでご安心ください。
全箇所の精密な診断をご希望の場合は、有料診断のプランもご用意しております。
耐震補強にはどれくらいの費用がかかりますか？
建物の状態や補強方法によりますが、一般的には20万円～180万円が目安です。
耐震補強工事にはどれくらいの期間がかかりますか？
規模によりますが、通常は数日から数週間で完了します。
工事中に家に住み続けることはできますか？
多くの場合、生活を続けながら工事を進めることが可能です。
補強工事後に地震が来ても本当に安心ですか？
補強後の耐震性は大幅に向上しますが、建物や地震の規模によっては限界もあります。
補強工事をすることで資産価値は上がりますか？
はい、耐震性が向上することで住宅の資産価値が高まる場合があります。
リフォームと同時に耐震補強は可能ですか？
可能です。リフォームと組み合わせることでコスト削減も期待できます。
補助金や助成金は利用できますか？
地域によって異なりますが、多くの自治体で補助金制度が利用可能です。弊社でサポートいたします。
アフターサポートや保証はありますか？
当社では工事後の定期点検や保証サービスを提供しています。
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対応エリア多数 !
- 東京都：全域
- 神奈川県：全域
- 千葉県：全域
- 埼玉県：全域
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